月5万円を20年積み立てると2,000万円？｜40代向け利回り別シミュレーション
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「40代から投資を始めても、老後資金は間に合うの？」
「毎月5万円を20年間積み立てると、いくらになる？」
「2,000万円を目指すには、どの程度の運用利回りが必要？」
資産形成を考え始めると、こんな疑問が出てきます。
そこで今回は、毎月5万円を20年間積み立てた場合、利回りによって資産額がどのくらい変わるのかをシミュレーションしてみます。
先に結果を見ると、毎月5万円を20年間積み立てた場合の元本は1,200万円です。
これを一定の利回りで運用したと仮定すると、20年後の資産額は次のようになります。
- 想定年率3％：約1,642万円
- 想定年率5％：約2,056万円
- 想定年率7％：約2,605万円
つまり、「月5万円・20年で2,000万円」という目標は、年率5％を仮定したシミュレーションでは届く水準です。
ただし、これは将来の利益を保証する数字ではありません。
実際の投資では、価格変動、運用コスト、税金、為替、インフレなどによって結果が変わります。
この記事では、月5万円を20年間積み立てた場合の数字を確認しながら、40代から資産形成を考えるときに確認しておきたいポイントを整理します。
月5万円を20年間積み立てると元本はいくら？
まずは、投資による利益を考えず、毎月5万円をそのまま積み立てた場合を考えてみましょう。
計算式はシンプルです。
5万円 × 12か月 × 20年 ＝ 1,200万円
つまり、毎月5万円を20年間積み立てると、元本の合計は1,200万円になります。
これは投資をしてもしなくても同じです。
違いが出てくるのは、積み立てたお金を運用した場合です。
運用による収益を再投資できれば、元本1,200万円に運用益が加わり、20年後の資産額が変わってきます。
今回のポイントは、
「2,000万円を作るには、元本1,200万円に加えて約800万円の運用益が必要になる」ということです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 毎月の積立額 | 5万円 |
| 積立期間 | 20年 |
| 積立回数 | 240回 |
| 積立元本 | 1,200万円 |
| 目標額 | 2,000万円 |
| 元本と目標額の差 | 800万円 |
では、利回りによって、この800万円の差がどこまで埋まるのでしょうか。
月5万円・20年間の利回り別シミュレーション
毎月末に5万円を積み立て、運用益を再投資すると仮定して計算します。
| 想定年率 | 20年後の資産額 | 運用による増加分 |
|---|---|---|
| 0％ | 1,200万円 | 0万円 |
| 3％ | 約1,642万円 | 約442万円 |
| 5％ | 約2,056万円 | 約856万円 |
| 7％ | 約2,605万円 | 約1,405万円 |
この表を見ると、同じ「月5万円」でも、想定する利回りによって20年後の資産額に大きな差が出ることがわかります。
年率3％の場合
20年後の資産額は約1,642万円。
元本1,200万円に対して、約442万円の運用益が加わる計算です。
2,000万円には届きませんが、積立元本だけの場合と比べると、資産額には大きな差が生まれます。
年率5％の場合
20年後は約2,056万円。
元本1,200万円に対して、約856万円の運用益が加わる計算です。
今回のシミュレーションでは、2,000万円を少し上回る結果になります。
年率7％の場合
20年後は約2,605万円。
元本との差は約1,405万円になります。
ただし、ここで注意したいのが、高い利回りを想定すればするほど、20年後の資産額が必ず増えるわけではないということです。
高いリターンを期待する資産には、大きな価格変動が伴う場合があります。
したがって、「7％で運用できれば2,600万円になる」
という数字だけを見て投資計画を立てるのは避けたほうがよいでしょう。
毎月末に5万円を積み立て、運用益を再投資する前提で、想定年率別に比較します。
この表からわかるように、同じ月5万円の積立でも、想定する利回りによって20年後の資産額には大きな差が生じます。
想定年率3％では、約1,642万円です。
2,000万円には届かないものの、元本に約442万円の運用益が加わる計算です。
想定年率5％では、約2,056万円となり、2,000万円を上回ります。
想定年率7％では、約2,605万円です。ただし、高い利回りを前提にするほど、値動きの大きい資産や運用方法を選ぶ可能性があります。
したがって、7％のケースだけを見て、「20年後には2,600万円になる」と考えるのは危険です。
このシミュレーションの計算条件
今回の数字は、次の条件で計算しています。
このシミュレーションは、次の条件で計算しています。
- 毎月の積立額：5万円
- 積立期間：20年
- 積立回数：240回
- 積立タイミング：毎月末
- 想定利回り：年率0％・3％・5％・7％
- 運用益：再投資
- 税金・手数料：考慮しない
ここで重要なのは、年率5％という数字が「毎年5％増える」という意味ではないことです。
実際の投資では、
- ある年は大きく上昇する
- 別の年は下落する
- 数年間ほとんど増えない
- 一時的に元本を大きく下回る
といったことがあります。
今回のシミュレーションは、将来の資産額を予測するものではありません。
「毎月いくら積み立て、何年間運用すると、利回りによってどのくらい差が出るのか」を考えるための目安として利用してください。
20年間の資産推移
次に、想定年率5％で運用した場合の資産額を、5年ごとに確認します。
期間が長くなるにつれて、運用による増加分も大きくなっています。
ただし、この表は毎年5％で運用できたと仮定した計算です。
実際の市場では、資産価格は上下します。
そのため、途中の評価額がシミュレーションを下回ることもあります。
長期の資産形成を考えるときは、20年後の数字だけでなく、
途中で大きな下落が起こっても積立を続けられるかも考えておくことが大切です。
「月5万円・20年で2,000万円」はどんな条件で届く？
今回のシミュレーションでは、
- 毎月5万円を積み立てる
- 20年間継続する
- 想定年率5％
- 運用益を再投資する
という条件で、20年後は約2,056万円となりました。
ただし、これは、「毎月5万円を20年間積み立てれば、必ず2,000万円になる」という意味ではありません。
正確には、「月5万円を20年間積み立て、一定の利回りで運用できた場合、シミュレーション上では2,000万円を超える水準になる。」ということです。
この違いは、資産形成を考えるうえでとても重要です。
投資では、将来の利回りを事前に確定することはできません。
だからこそ、1つの数字だけを信じるのではなく、
複数のケースを見ながら計画を立てる必要があります。
40代なら「20年後は何歳か」を考えてみる
40代から資産形成を始める場合、「20年間」という数字だけを見るのではなく、20年後の自分の年齢も考えてみましょう。
たとえば、
- 40歳 → 20年後は60歳
- 45歳 → 20年後は65歳
- 48歳 → 20年後は68歳
となります。
同じ「20年間の積立」でも、資金を使い始める年齢は人によって違います。
40代前半なら、20年後まで運用期間を確保する計画を立てやすいかもしれません。
一方、40代後半になると、60代以降の生活費など、資産を使う時期も近づいてきます。
そのため、
「いくら積み立てるか」だけでなく、「いつ使うお金なのか」
をセットで考えることが大切です。
40代は「使う時期」でお金を分けて考える
資産形成では、すべてのお金を同じ方法で運用する必要はありません。
まずは、お金を大きく3つに分けて考えてみましょう。
1．近いうちに使うお金
たとえば、
- 生活費
- 住宅修繕費
- 車の買い替え費用
- 数年以内に予定している大きな支出
- 近い将来必要になる教育費
などです。
こうしたお金を価格変動の大きい投資に回すと、必要になったタイミングで資産価格が下落している可能性があります。
2．生活を守るためのお金
病気や失業など、予想していなかった出来事に備えるお金です。
いわゆる「生活防衛資金」にあたります。
投資を始める前に、自分の生活に必要な現金をどの程度確保しておくか考えておきましょう。
生活防衛資金については、「投資前に必ず確認したい生活防衛資金」で詳しく解説しています。
3．長期的に育てるお金
老後資金など、すぐに使う予定のないお金です。
20年程度の時間を確保できるのであれば、短期的な値動きだけではなく、長期的な資産配分を考えやすくなります。
このように、「いつ使うお金なのか」を先に決めておくと、投資に回してよい金額も考えやすくなります。
資産形成全体の考え方については、「40代・50代からのシンプル投資」も参考にしてください。
月5万円が難しい場合はどうする？
「月5万円を投資する」と聞くと、
「今の家計では難しい」と感じる人もいるでしょう。
でも、資産形成は最初から月5万円でなければ意味がないわけではありません。
調整できるのは、主に次の3つです。
- 毎月の積立額
- 積立期間
- 積立額を増やすタイミング
無理なく続けられる方法を考えてみましょう。
まずは月1万円・2万円から始める
月5万円が難しいなら、最初は1万円や2万円から始める方法もあります。
たとえば、「現在は月2万円、収入が増えたら月3万円にする」というように、家計の変化に合わせて積立額を増やしていく方法です。
大切なのは、投資額を大きくすることだけではありません。
家計を圧迫せず、長期間続けられる仕組みを作ることも資産形成の重要なポイントです。
積立期間を延ばす
毎月5万円を25年間、想定年率5％で積み立てると、シミュレーション上では約2,978万円になります。
| 毎月の積立額 | 期間 | 想定年率 | 資産額の目安 |
|---|---|---|---|
| 5万円 | 20年 | 3％ | 約1,642万円 |
| 5万円 | 20年 | 5％ | 約2,056万円 |
| 5万円 | 20年 | 7％ | 約2,605万円 |
| 5万円 | 25年 | 5％ | 約2,978万円 |
このように、資産形成では「毎月の積立額」だけでなく、運用できる期間も結果に影響します。
ただし、退職後も運用を続ける場合は、生活費として必要な現金を確保しながら考える必要があります。
後から積立額を増やす
収入や生活状況に合わせて、積立額を段階的に増やす方法もあります。
たとえば、
- 40歳：月2万円
- 43歳：月3万円
- 46歳：月4万円
- 50歳：月5万円
というような方法です。
反対に、住宅費や教育費などが増えた場合は、一時的に積立額を減らすことも考えられます。
資産形成では、最初に決めた積立額を20年間絶対に変えてはいけないわけではありません。
人生の変化に合わせて、積立額を見直すことも長く続けるための方法です。
NISAで月5万円を積み立てる場合
長期の積立投資を考えるなら、税制優遇制度についても確認しておきましょう。
現在のNISAには、次の2つの投資枠があります。
| 投資枠 | 年間投資枠 |
|---|---|
| つみたて投資枠 | 120万円 |
| 成長投資枠 | 240万円 |
| 合計 | 360万円 |
NISAの非課税保有限度額は、つみたて投資枠と成長投資枠を合わせて1,800万円です。成長投資枠には1,200万円の上限があります。
月5万円を積み立てる場合、5万円 × 12か月 ＝ 年間60万円です。
年間60万円であれば、つみたて投資枠の年間投資枠120万円以内に収まります。
NISAでは、対象商品を購入して得た運用益が一定の範囲で非課税になります。
ただし、NISAは利益を保証する制度ではありません。
NISA口座で購入した商品でも、価格が下落すれば評価額が元本を下回る可能性があります。
また、NISAで購入できる商品には条件があります。
制度の詳細や非課税枠、取り崩しについては、「50代からNISAは遅い？｜1,800万円を使い切らなくてもよい投資額と出口戦略」で詳しく解説しています。
投資先を「利回り」だけで選ばない
ここまで読むと、「2,000万円を目指すなら、年率5％以上の商品を選べばいいのでは？」と思うかもしれません。
しかし、将来の利回りを事前に確定できる金融商品はありません。
投資先を考えるときは、利回りだけではなく、次の項目を確認しましょう。
- 投資対象
- 資産の分散状況
- 地域の分散状況
- 運用コスト
- 価格変動の大きさ
- 投資期間
- 資金を使う時期
- 自分がどの程度の値下がりまで耐えられるか
高いリターンを期待できる資産は、大きな値下がりが起こる可能性もあります。
反対に、価格変動を抑えた資産では、期待できるリターンが低くなる場合があります。
重要なのは、「2,000万円になる商品」を探すことではありません。
自分の目的、投資期間、家計に合った資産配分を考え、長期間保有できるかを確認することです。
投資信託や分散投資について詳しく知りたい方は、「40代の資産形成は投資信託が基本｜S&P500とオルカンの始め方」も参考にしてください。
シミュレーションを見るときの4つの注意点
今回の数字は便利な目安ですが、現実の投資とは違う部分があります。
① 利回りは一定ではない
今回の計算では、年率3％、5％、7％を一定として計算しました。
しかし、実際の市場では毎年同じ利回りになることはありません。
大きく上昇する年もあれば、大きく下落する年もあります。
短期間では、元本を下回ることもあります。
② 手数料がかかる
投資信託などには、信託報酬などの運用コストがあります。
シミュレーション上の利回りが同じでも、コストの違いによって最終的な資産額は変わります。
そのため、長期投資では運用コストも確認しておきましょう。
③ 税金がかかる場合がある
課税口座では、運用益や分配金などに税金がかかる場合があります。
NISAでは一定の範囲で運用益が非課税になりますが、投資枠や対象商品などの条件があります。
今回のシミュレーションでは税金を考慮していないため、実際の手取り額とは異なる場合があります。
④ インフレによってお金の価値が変わる
仮に20年後に2,000万円を準備できたとしても、物価が上昇していれば、現在の2,000万円と同じ購買力があるとは限りません。
資産形成を考えるときは、「いくら貯めるか」だけでなく、「将来どのくらいのお金が必要になるか」も考える必要があります。
取り崩す時期にも注意する
資産形成では「増やすこと」だけに目が向きがちですが、実際には使う時期も重要です。
たとえば、20年間積み立てて資産が大きく増えていたとしても、取り崩しを始める時期に市場が大きく下落すると、資産の減少が早まる可能性があります。
そのため、資金を使う時期が近づいたら、
- 現金をどの程度確保するか
- どの資産を保有するか
- いつから取り崩すか
- 毎月いくら使うか
などをあらためて考える必要があります。
資産形成は「積み立てて終わり」ではありません。
「育てる時期」と「使う時期」をセットで考えることが大切です。
40代からの資産形成｜6つのSTEP
ここまでの内容を、実際の行動に整理してみましょう。
STEP1｜目標額と使う時期を決める
まず、「いくら必要なのか」だけではなく、「何歳頃から、何のために使うのか」を考えます。
老後資金なのか、住宅費なのか、将来の生活費なのかによって、必要な金額も運用期間も変わります。
STEP2｜家計と生活防衛資金を確認する
毎月の収入と支出を確認し、投資に回しても生活に支障がない金額を把握します。
近い将来に使う予定のお金や、生活防衛資金まで投資に回さないことも重要です。
STEP3｜無理のない積立額を決める
月5万円を積み立てられるなら5万円。
難しければ、1万円や3万円から始めても構いません。
重要なのは、家計を圧迫せず、長期間継続できる金額にすることです。
STEP4｜複数の利回りでシミュレーションする
1つの数字だけで資産形成を計画するのではなく、
- 3％ならどうなるか
- 5％ならどうなるか
- 7％ならどうなるか
と複数のケースを確認します。
特に、楽観的なケースだけを前提にして生活設計をしないことが大切です。
STEP5｜制度と投資先を確認する
NISAなどの税制優遇制度を確認しながら、
- 投資対象
- 分散状況
- 運用コスト
- 価格変動
- 投資期間
などを確認します。
STEP6｜人生の変化に合わせて見直す
毎日の値動きに合わせて売買する必要はありません。
一方で、次のような変化があったときは、積立額や資産配分を見直します。
- 収入が変わった
- 住宅ローンの返済額が変わった
- 教育費が増えた
- 退職時期が近づいた
- 投資資産が大きく増減した
- 資金を使う時期が近づいた
資産形成は、一度決めたら20年間そのままにするものではありません。
自分の人生の変化に合わせて調整していくものと考えておきましょう。
まとめ｜月5万円を20年積み立てると、いくらになる？
毎月5万円を20年間積み立てると、元本の合計は1,200万円です。
一定の利回りで運用できたと仮定すると、資産額は次のようになります。
| 想定年率 | 20年後の資産額 |
|---|---|
| 0％ | 1,200万円 |
| 3％ | 約1,642万円 |
| 5％ | 約2,056万円 |
| 7％ | 約2,605万円 |
今回のシミュレーションでは、年率5％を仮定すると2,000万円を超える結果になりました。
ただし、これは将来の運用成果を保証する数字ではありません。
実際の投資では、毎年の運用成績が変動し、手数料や税金、為替、インフレなどの影響も受けます。
そのため、「月5万円を20年間積み立てれば、必ず2,000万円になる」と考えるのではなく、
「月5万円を20年間積み立てると元本は1,200万円になる。そこに運用益が加わる可能性があるが、最終的な金額は運用結果によって変わる」
と考えることが大切です。
40代から始める場合は、特に「20年後に自分は何歳なのか」「そのお金をいつ使うのか」まで考えてみましょう。
月5万円が難しい場合は、積立額を下げたり、期間を延ばしたり、収入や生活状況に合わせて後から増額する方法もあります。
資産形成で大切なのは、最も高い利回りを目指すことではありません。
自分の家計と投資期間に合った金額を設定し、生活の変化に合わせて見直しながら続けること。
その積み重ねが、40代からの資産形成につながっていきます。
では、またね〜
免責事項
本記事は、資産形成や投資についての一般的な情報提供を目的としたものです。特定の金融商品、金融機関、投資方法を推奨するものではありません。
本記事のシミュレーションは、一定の利回りを仮定した概算です。将来の運用成果を保証するものではありません。
実際の投資では、手数料、税金、価格変動、為替変動、インフレなどによって結果が変わる場合があります。
投資には元本割れの可能性があります。実際の投資判断を行う際は、ご自身の資産状況、収入、支出、投資期間、資金の使用時期、リスク許容度などを考慮してください。
